再建築不可物件は、売却がしづらいといわれます。
高値で再建築不可物件を売却するには、コツがあるのをご存じでしょうか？
上手に不動産を売却するために、売却価格が決まる査定基準である、瑕疵や立地・土地の形状についてご紹介します。
また、再建築不可物件の相場や、その相場になる理由を見ていきましょう。
再建築不可物件の売却価格の基準とは？瑕疵や立地・土地の形状が関係している！
不動産売却時にはまず査定をおこないます。
建物の状態・立地・土地の形状が、主要な査定の基準です。
建物の状態で大切なのは、人が快適に住める状態なのかどうか。
リフォームしてあるのか、少しリフォームすれば問題ないのかなどで査定額は変わります。
再建築不可物件は、一度建物を壊してしまうと新たに建物を建てられない物件です。
そのため、基礎部分に瑕疵がないかは需要なポイントになります。
瑕疵とは何らかの欠陥や不具合があり、本来あるべき機能や品質が備わっていないことです。
さらに、立地によっても査定額は大きく変わります。
再建築不可物件であっても、駅が近いなど利便性が高いなら査定額が上がる可能性があります。
土地の形状についての基準は、使いやすいかどうかです。
再建築不可物件は接道義務を満たしていない土地ですが、それでも四角形に整形された土地は使いやすく査定額がアップするケースがあるのです。
逆に、三角形の土地などデッドスペースができる不整形の土地は使いにくいので、査定額は低くなるでしょう。
再建築不可物件の売却価格の相場が5～7割安い理由！デメリットをなくすには？
再建築不可物件の売却価格の相場は、同じような中古不動産の売却価格の5～7割程度。
再建築不可物件は活用性が低く資産価値が低いため、5～7割になってしまうのです。
また、資産価値が低いので住宅ローンを借りるのが難しいケースも。
一般的に、不動産を購入するときは住宅ローンを利用し、キャッシュ一括で支払うことはあまりありませんので、住宅ローンを借りられないことがあるのも再建築不可物件に買い手がつきにくく相場が安くなってしまう大きな理由です。
しかし、そんな再建築不可物件もデメリットをなくして上手に売却することも不可能ではありません。
隣地の所有者に売却する、または建物をセットバックして再建築を可能にして売却する方法もあります。
まとめ
再建築不可物件の売却が難しい理由は、土地の活用性が少ないデメリットがあるからです。
また、築年数が古い再建築不可物件は、瑕疵がある可能性もあるでしょう。
デメリットが多いため、再建築不可物件の売却価格は一般的な相場の5～7割です。
しかし、立地や土地の形状がいいなど、活用できる土地の基準に当てはまれば高額で売却できる可能性があります。
まずは、査定をおこない、どれくらいで売却できそうか確認してから、それぞれのケースにあった売却方法を検討しましょう。
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